1.要介護者の心身の特性を踏まえ、居宅においてその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう療養生活を支援し、心身の機能の維持・回復を図る。

2.利用者の要介護状態の軽減若しくは悪化の防止に資するよう、その目標を設定し計画的に行う。

3.居宅介護支援事業者その他保険医療サービス又は福祉サービスを提供する者との密接な連携を図り、関係市区町村とも連携し、総合的なサービスの提供に努める。

同法人内に併設の医療機関・通所リハビリテーション・居宅介護支援事業をはじめ、地域・行政・他事業者との幅広いネットワークを活用し柔軟な対応を行っている。