・事業所の従業者は要介護状態となった場合においても、その心身の特性を踏まえ、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、必要な日常生活上の世話及び機能回復訓練を行うことにより、利用者の社会的孤立感の解消及び心身の機能の維持並びに精神的負担の軽減を図るものとする。

・事業の実施にあたっては、関係市町村、指定居宅介護支援事業者、地域の保険・医療・福祉サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努める。

３６５日営業を行なっております。１日のプログラムの中に身体機能維持、転倒予防を目的とした、多くの体操、リハビリを取り入れております。