1.利用者が自立した日常生活を営むこと及び利用者の家族の負担を軽減すること。利用者の心身の特性を踏まえ、その有する能力に応じて、

　入浴、排泄、食事などの介護を行うとともに、機能訓練を実施し在宅生活の継続をめざします。

2.事業の実施にあたっては、関係行政機関、地域の保健・医療・福祉サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービス提供の調整に努めるものとする。

・自己選択・自己決定で新規メニューの導入と環境創りの工夫。

・作業療法士の協力のもと、生活の目標に沿ったトレーニングの考案・実施。

・作業療法士、地域のボランティアによる各種教室の実施。

・音楽療法の実施。