要介護状態になった場合でも、その有する能力に応じ自立した日常生活が営むことが出来るよう、その療養生活を支援し、心身機能の維持回復を目指す。事業の実施に当たっては市町村、地域の保健・医療・福祉サービスとの綿密な連携を図り総合的なサービスの提供に努める。

病状管理、清拭、入浴介助、排泄ケア、終末期ケア、栄養管理、健康相談、介護相談、指導等の看護、リハビリテーション、福祉用具等の相談、医師の指示による医療処置（経管栄養チューブ、気管切開部、人工呼吸器、人工肛門、膀胱留置カテーテル、点滴、在宅酸素療法等の管理、褥瘡（床ずれ）の予防と処置など）を行う。