（１）利用者の特性をふまえて、可能な限りその居宅において自立した生活を営むことが出来るよう、その療養生活を支援し、心身の機能の維持回復を目指して支援する。

（２）事業の実施に当たっては、居宅介護支援事業所、関係区市町村、地域の保健・医療福祉関係との密接な連携を図り、統合的なサービスの提供に努める。

（３）必要な時に必要な訪問看護の提供が行えるよう、事業体制の整備に努める。

（１）サービス提供時に病状の急変があった場合、速やかに主治医、救急隊、緊急連絡先、居宅支援事業者等へ連絡する。

（２）訪問看護ステーションとしての社会的使命を十分認識し、職員の資質向上を図るため研修の機会を設けている。

（３）サービスを受けるご本人はもちろんのこと、在宅でケアをされているご家族様のケアにも力を注ぐ。

（４）御自宅や住み慣れた環境での生活を営むことができ、ご利用者様のQOLをあげることに力を注ぐ。