（1）利用者の特徴を踏まえ、可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができる様、その療養生活を支援し、心身の機能の維持回復を目指す。

（2）居宅介護支援事業所、関係区市町村、地域の保健福祉機関との連携を図り、総合的なサービスの提供に努める。

（3）必要な時に必要な訪問看護の提供ができるように努める。

個々の利用者様のニーズを理解し、要介護状態に移行しないよう、ADLの拡大にむけ、サービスを提供する。