１．利用者要介護状態になった場合においても、可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ、自立した日常生活を営むことが出来るように配慮して、その療養生活を支援し、心身機能の維持回復を図るものとする。

２．要介護状態の軽減もしくは悪化の防止に資するよう、その療養上の目標を設定し、計画的に行うものとする。

３．利用者の意思及び人格を尊重し、常に利用者の立場に立ったサービスの提供に努めるものとする。

４．地域との結びつきを重視し、利用者の所在する市町村、居宅介護支援事業者、地域包括支援センター、保健医療サービス及び福祉サービスを低k上するものとの密接な連携を図り、総合的なサービスの提供に努めるものとする。

５．指定訪問看護の提供の終了に関しては、利用者又は家族に対して適切否指導を行うとともに、主治医及び居宅介護支援事業者への情報提供を行うものとする。

リハビリ従事者（作業療法士、理学療法士）在籍しており、専門的なリハビリにも対応できます。