(1)利用者が要介護状態となった場合においても、可能な限りその居宅において、自立した日常生活を営むことが出来るように配慮して、療養生活を支援し、心身機能の維持回復を図る。(2)要介護状態の軽減若しくは悪化の防止に資するよう、療養上の目標を設定し計画的にサービスを行う。(3)利用者の意思、人格を尊重し、利用者の立場に立ったサービスの提供に努める。(4)利用者の所在する市町村、居宅介護支援事業者、地域包括支援センター、各サービスを提供する者との連携に勤める。

利用者の個別性を生かした訪問看護の実施。