要介護者が居宅においてその有する能力に応じ、自立した日常生活を営むことが出来るよう日常生活における援助及び機能訓練等を行う事を目的とします。要介護状態の軽減若しくは悪化の防止又は要介護状態となることの予防に資するようその目標を設定し計画的に実施していきます。また、地域包括支援センター及び居宅介護支援事業者その他保健医療サービス又はサービスを提供する者との密接な連携に努めると共に市町とも連携を図り総合的なサービスの提供に努めます。

特定疾患や難病等、医療依存度の高い利用者の訪問においては、各々の介護サービス提供者や主治医・ケアマネジャーと十分連携をとりきめ細かいサービスの充実を計っている。機能回復訓練が必要な場合は、理学療法士・作業療法士と情報交換・指導を仰ぎ、リハビリテーションのメニューを立案し実践している。同時に介護予防にも留意し、利用者と共に健康体操や歩行訓練に取組みながら、残存能力の維持、向上に努めている。