①要介護者の意思を尊重しながら心身の特性をふまえて、その有する能力に応じ自立した生活を営むことができるように、身体介護、その他生活全般の援助を思いやりを持って行う。



②事業の実施にあたっては、関係市町村、地域の保健・医療・福祉サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努めるものとする。

同一法人で居宅介護支援、訪問介護、予防訪問介護、障害者福祉事業を展開し、利用者様のニーズに合わせ自費によるサービスも行いながら介護保険だけでは補いきれない細かいところまで行き届いたサービスを目標に事業の拡充をはかる。