利用者が要介護状態等となった場合でも、可能な限り居宅において、その有する能力に応じ、自立した日常生活を営むことができるよう、入浴、排泄、食事の介護、その他の生活全般にわたる援助を行う。事業の実施に当たっては、市町村、地域の保険・医療・福祉サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努める。

病院を母体とし医療機関との連携が密であり、ターミナルケアや難病患者へのサービス依頼を受け入れている。直行直帰型を持たず全スタッフが出勤型であるため、報告・情報共有・周知・指導がスムーズに図られている。