事業者は、要介護状態となった場合においても、利用者が可能な限り居宅において、有する能力に応じ自立した日常生活を営むことが出来るよう、利用者の居宅において、理学療法、作業療法、又は言語聴覚療法その他必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の機能の維持回復を目指すものとする。

当院併設の通所リハビリテーションとの連携強化により、訪問リハビリテーション終了後の次のステップとして継続したリハビリテーションの提供が可能です。