1.利用者の意思および人格を尊重して、常に利用者の立場に立ったサービスの提供に努める。

2.利用者がその居宅において、能力に応じて自立した日常生活を営むことができるよう全体的な日常生活動作の維持、回復を図るとともに、生活の質の確保を重視した在宅療養が継続できるように支援しなければならない。

3.利用者の要介護状態の軽減若しくは悪化の防止又は要介護状態となることの予防に資するよう、リハビリテーションの目標を設定し、主治の医師との密接な連携のもとに計画的に行われなければならない。

4.自らその提供する訪問リハビリテーションの質の評価を行い、常にその改善を図らなければならない。

5.関係市町村、地域の保健、医療及び福祉サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努める。

理学療法士又は作業療法士が利用者様のご自宅を訪問し、利用者様の日常生活がより活動的なものとなるように、運動療法、作業療法、動作練習等を用いて体力・バランス・生活能力の改善等を医師の指示に基づき行ないます。