１、事業の実施に当たっては、利用者である要介護者等の意思及び人格を尊重して、常に利用者の立場に立ったサービスの提供に努める。

２、事業所の事業者は、要介護者等の心身の特性を踏まえて、訪問リハビリテーション計画を作成し、計画に沿って、その有する能力に応じ

自立した日常生活を営むことができるよう、居宅において理学療法等の必要なリハビリテーションを行うことにより、

利用者の心身の機能回復を図る。

３、事業の実施に当たっては、地域との結びつきを重視し、関係市町村、居宅介護支援事業者及び他の居宅サービス事業者並びにその他の

保険医療サービス及び福祉サービスを提供する者との連帯を図り、総合的なサービスの提供に努める。

理学療法士による個別リハだけでなく、介護者への介護指導や介護用具のアドバイス、住宅改善のアドバイスなども行います。