要支援・介護状態となった方が、その居宅において有する能力を自立に向け最大限に発揮できるようにするものとする。

利用者の心身状態やそのおかれている環境とに応じて、本人の選択に基づき適切な保健・医療・福祉サービスが、多様な業者かが効率的に提供されるように配慮する。

利用者の意志・人格を尊重し、提供されるサービスが不当に偏することなく中立公正に行われるようにする。

利用者の所在する市町村、介護支援センター、他の支援事業者及び介護保健施設との連絡に努める。

理学療法士による居宅での生活支援。

居宅内における基本的動作（寝返りや起き上がり・屋内での移動等）能力向上のため、不足している身体機能(関節の運動や筋収縮力）の改善を行い、動作の介助訓練にて目的とする動作の獲得を目指す。