事業所の担当職員は、要介護状態にある高齢者に対し、可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるように配慮し、適切な居宅サービスが提供されるよう援助を行う。事業の実施にあたっては、関係市町村、地域保健・医療福祉サービス機関や居宅介護支援センター等との連携を図り、総合的なサービス提供に努めるものとする。

専任の理学療法士、作業療法士により、利用者を心身機能の維持回復、日常生活のできる限りの自立を図るための短期集中リハビリテーションを実施します。また、精神機能改善や生きがいを図るため、趣味活動や地域への参加などへ向けたのアプローチも行います。さらに、福祉用具利用や住宅改善の助言・指導、及び介護方法の助言・指導なども行います。