＜運営方針＞事業にあたる理学療法士又は作業療法士・言語聴覚士は、利用者の心身の特性を踏まえて、全体的な日常生活動作の維持・回復を図るとともに、生活の質の向上を重視した在宅療養生活が継続できるように適切にサービスの提供を行う。事業の実施にあたっては、関係市町村、地域の保険・医療・福祉サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努める。

当法人は設立時より日常生活動作に障害のある高齢者に生活における自立を維持・獲得する為のリハビリテーションに取り組んでいます。現在、当事業所では要支援者に対する在宅プログラム指導に力をいれています。指導期間として3ヶ月を目処に筋力や柔軟性の改善を図り介護予防を目指します。また要介護者に対する在宅プログラムの特色として、利用者様の在宅生活を継続する為に重要なご家族様や主介護者様の腰痛を予防する方法等についても助言させて頂いております。関連事業所との連携を大切にした業務を心掛けております。