1、居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、利用者の居宅において、理学療法、作業利用法　又は言語聴覚療法その他の必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の機能の維持回復を図ることとする。

2、訪問リハビリテーションの提供にあたって、病状の安定期にあり、診療にもとづき実施される計画的な医学的管理の下、自宅での　リハビリテーションが必要であると主治医が認めた通院困難な介護者とする。

3、自立した日常生活を営むことができるよう、利用者の居宅において、理学療法、作業療法その他の必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身機能の維持回復を図り、利用者の生活機能の維持又は向上を目指すものとする。

4、居宅介護支援事業者その他、保険医療福祉サービス事業者と綿密な連携を図りサービス提供を受けることができるように努める。

利用者様のご希望を尊重し利用者様の立場に立ったサービスに努めます。心身の特徴を踏まえた計画を理学療法士、作業療法士等が日常生活を営むことができるようにリハビリテーションスタッフが支援するとともに、他のサービス事業所と協力して総合的サービスに努めます。