事業所の理学療法士等は、要介護者及び要支援者等の心身状況を踏まえて、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことが出来るよう、利用者の居宅において、医師の指示および訪問リハビリテーション計画に基づく理学療法、作業療法その他の必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身機能の維持回復を図る。

また、事業実施に当たっては、関係市町村、地域の保健・医療・福祉サービスとの連携を図り、総合的なサービスの提供に努めなければならない。

利用者の活力が増し、現状の維持や改善が行える事を心掛けています。