通院が困難な方を対象に医療保険制度・介護保険制度に基づいて実施する。

市町村、主治医及び居宅介護支援事業所（者）、その他の医療・保健サービス又は福祉サービスの提供事業所（者）との密接な連携と総合的なサービス提供に努める。

同一法人内に急性期・亜急性期・回復期病棟の入院リハビリと外来・通所・訪問の生活期リハビリを提供出来る体制を有している。当法人のリハビリテーションの特色は発症・受傷直後の急性期から居宅（自宅）に退院された後の生活期に渡り、途切れのないリハビリテーションの提供体制である。リハビリスタッフは各事業別の所属ではなく、リハビリテーション全スタッフが1つの部署に所属しており、緊密な連携を図ることが出来ている。また、入院から在宅までの中間施設として家庭復帰と自立支援を目標とした介護老人保健施設を有し、平成26年4月には回復期リハビリテーション病院の新設を含めて地域密着型のリハビリテーション体制の強化を図っている。