(1）事業は、要介護状態となった場合においても、その利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した、日常生活を営むことができるよう、利用者の居宅において、理学療法、作業療法その他必要なリハビリテーションを行う事により、利用者の心身の機能の維持回復を図る事とする。

(2）対象者は、症状が安定期・回復期にあり、診察に基づき実施される計画的な医学的管理の下、自宅でのリハビリテーションが必要であると主治医が認めた要支援者・要介護者とする。

(3)訪問リハビリテーション事業の実施にあたっては、主治医、保険医療福祉サービスを提供するものと密接な連携に努めるとともに、関係行政機関との連携を図り、総合的なサービスの提供に努める事とする。

・自宅にて現在の状態を維持・改善するような訓練や活動、実際の動作指導を行います。

・手すりや福祉用具の導入による生活環境の設備など療養上必要な指導を行います。

・家族に対して介助量の軽減のために必要な介護・運動方法の指導を行います。

・ケアマネージャーや他のサービスの提供者との積極的な連携を図り、指導を行います。

・主治医、看護師と密接に連携し、機能回復にとどまらず予防という視点でのリハビリテーションを提供します。