１.事業は、要介護状態となった場合においても、利用者の居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、理学療法、作業療法又は言語聴覚療法その他必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の機能の維持回復を図ることとします。　２.指定介護予防訪問リハビリテーションの提供に当たって、要支援者が可能な限りその居宅において、自立した日常生活を営むことができるよう、利用者の居宅において、理学療法、作業療法その他必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身機能の維持回復を図り、もって利用者の生活機能の維持又は向上を目指すものとします。　３.事業の実施にあたっては、利用者の要介護状態等の軽減若しくは悪化の防止または要介護状態となることの予防に質するようその目的を設定し、計画的なリハビリテーションの実施を行います。　４.事業の実施にあたっては、居宅介護支援事業者その他、保健医療福祉サービスを提供する者との密接な連携に努めるとともに、関係市町村とも連携を図り、総合的なサービスの提供に努めることとします。

(1)介護老人保健施設、訪問リハ、疾患別リハ（脳血管I・運動器I）、通所リハビリテーションを併設し多機能のリハビリテーション機能を連携して提供できます。　(2)利用者が、可能な限り居宅において自立した日常生活が送れるよう、必要なリハビリテーションを行っています。　(3)利用者の楽しみの一環として、調理訓練や屋外歩行訓練を行っています。