運営方針
・事業所の理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士は、要介護者等の心身機能の特性を踏まえて、その有する能力に応じ自立した日常生活を営む事を目的とし た、リハビリテーションの実施、指導を行う。
・事業の実施に当たっては、関係市町村、地域の保険・医療・福祉サービスとの綿密な連携を図り総合的なサービスの提供に務めるものとする。
運営特徴
1 退院・退所直後の方への、週複数回の集中的なリハビリテーションの実施。
2 同一法人内に病院、ケアプランセンター、デイケア等があり、連携しながら、業務を行う。
3 動作が改善すれば、早期にデイケアへと移行し、閉じ篭もりや、廃用症候群の防止に努める。
4 実際の生活環境の中で、動作方法やご家族への介助方法の指導を行う。又、ケアマネージャーを通して、福祉用具の選定や、住宅改修への助言も行なう。
5 目標を絞った短期間のリハビリテーションも、機能維持の為の長期間のリハビリテーションも、実施。
6 合併症であれば、認知症、呼吸器疾患、心疾患、終末期の方にも対応している。
