（１）事業者は、利用者が要介護・要支援状態となった場合においても、その利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した、日常生活を営むことができるよう、利用者の居宅において、理学療法、作業療法、その他の必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の機能の維持、回復を図ることとする。

（２）対象者は、病状が安定期・回復期にあり、診察に基づき実施される計画的な医学管理の下、自宅でのリハビリテーションが必要であると主治医が認めた通院が困難な要介護者・要支援者とする。

（３）事業の実施にあたっては、主治医、介護予防支援事業者その他、保健医療福祉サービスを提供するものとの密接な連携に努めるとともに、関係行政機関との連携を図り、総合的なサービスの提供に努める事とする。

入院から在宅での生活へスムースに移行できるように、訪問リハビリ担当者が入院中にも関わらせていただきます。入院中の状態を把握し、少しでも不安を少なく在宅での生活をスタートできるように関わらせていただきます。