事業所の訪問理学療法士等は、利用者の要介護状態等の軽減もしくは、悪化の防止又は要介護状態等となることの予防に資するようその目標を設定し、計画的にサービスを提供するものとする。

事業の実施に当たっては、関係市町村、地域の保健、医療、福祉サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努めるものとする。

自宅での日常生活活動の自立を目的としたアプローチに取り組み、調理、掃除、買い物等の家事動作や趣味活動等の余暇活動に対しても積極的に行っていきます。また、本人や介助者の能力に応じて福祉用具の選定や住宅改修に対する助言、指導も行っていきます。