１　事業の実施に当たっては、利用者である要介護者等の意見及び人格を尊重し、常に利用者の立場に立ったサービス提供に努めるものとする。

２　事業所の従事者は、要介護者等の心身の特性を踏まえて、訪問リハビリテーション計画及び介護予防訪問リハビリテーション計画を作成し、計画に沿って、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、居宅において理学療法又は作業療法又は、言語聴覚療法、その他必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の機能維持回復を図るものとする。

３　事業の実施に当たっては、地域との結びつきを重視し、関係市町村、居宅介護支援事業者及び他の居宅サービス事業者、包括支援センター等並びにその他の保険医療サービス及び福祉サービスを提供する者と綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努めるものとする。

理学療法士、作業療法士、言語聴覚訓練士による心身の機能維持回復