１．事業の運営にあたっては、介護保険法、その他関係法規を遵守する。

２．利用者の要介護状態の軽減、若しくは悪化の防止、又は要介護状態となることの予防に資するよう計画的に行う。

３．自ら提供する訪問リハビリテーションの質の評価を行い、常にその改善を図る。

４．要介護者などの心身の特性を踏まえて、その有する能力に応じた自立した日常生活を営むことができるよう理学療法・作業療法その他必要なリハビリテーションを行う。

５．指定訪問介護の事業運営にあたっては、地域との結びつきを重視し、関係市町村、居宅介護支援事業者、その他の保健医療又は福祉サービスを提供するものとの密接な連携に努める。

現在理学療法士のみで行っていますが、作業療法士・言語聴覚士がサポートに入り、的確なアプローチが提供できる体制をとっています。又、当院から訪問リハビリテーションへ移行する場合、退院前より訪問調査を行い、スムーズな在宅への以降ができる環境を整えています。