運営方針
事業所の従業者は、要支援、要介護状態となった場合においても、可能な限り居宅において、その有する能力などに応じ自立した日常生活を営むことができるよう生活機能の維持又は向上を目指し、理学療法、作業療法、言語療法その他の必要なリハビリテーションを提供する。
事業の実施に当たっては、関係市町村、地域保健、医療福祉サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努めるものとする。
運営特徴
要支援の方への利用も受け入れて、支援しており、特に若い方においては屋内に滞らず、外出や社会参加を目的とした訓練内容で対応している。
言語聴覚士1名を配置し、嚥下・言語機能訓練にも対応している。