１．利用者の生活習慣の持続を基本としたサービス提供。

２．身体拘束廃止についての取り組みを行い人権に配慮したサービスの提供。

３．短期入所利用後（帰宅）の援助。

４．職員の専門知識、技術の向上と接遇教育の徹底。

５．サービス評価委員会による評価を行いサービスの向上を図る。

６．実習生の受け入れ、施設見学、ボランティア活動支援等による開かれた施設作り。

施設を４ブロックに分けてそれぞれの専任の職員によるきめ細かいサービスの実施に心がけています。また通所介護事業、介護老人福祉施設（特養）事業を併設し地域の皆様のニーズに対応した介護サービスが提供できる施設づくりを目指しています。