事業者は、利用者の心身の状況や家庭環境等を踏まえ、介護保険法その他関係法令及びこの契約の定めに基づき、関係する市町村や事業者、地域の保健・医療・福祉サービス等と綿密な連携を図りながら、利用者の要介護状態の軽減や悪化の防止、もしくは要介護状態となることの予防のため、適切なサービスの提供に努めます。

専従の作業療法士が集団訓練や個別訓練を実施し、ADLの向上及び維持により出来るだけ在宅生活が継続出来るよう支援しています。また、利用者様個々の生活リズムに合わせた介護をすることで家で過ごされる時間と施設の時間とが連続して流れ、混乱なく生活が出来るように努めています。