要介護状態と認定された利用者に対して、介護保険法令の趣旨に従って利用者がその有する能力に応じた可能な限り自立した日常生活を営むことが出来るようにするとともに、利用者の居宅における生活への復帰を目指した施設サービスを個別に他種職協働により提供することを目的とする。原則として身体拘束は行わない。個人情報等については、個人情報保護法に則りサービスを提供する。

施設サービス計画に基づき各種サービス（医療、リハビリテーション、看護、介護、食事など）を提供する。定期的にモニタリングを実施し利用者の心身の状況を把握し施設サービスの提供に反映させる。また、地域包括ケアを推進する中で多職種協働で老健の役割を果たすべき日々努力しています。そして、日々のリハビリテーションやレクリエーションを通して、利用者様のQOLの維持・向上等に努めている。音楽療法やアニマルセラピーなどを定期的に開催したり、地域の方や小中高生はもとより大学生のボランティアも受け入れ交流も積極的に図っている。