要介護状態となった場合においても、その利用者が尊厳を保持し、可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、定期的な巡回又は随時通報によりその者の居宅を訪問し、排せつ、食事等の介護、日常生活上の緊急時の対応その他の安心してその居宅において生活を送ることができるようにするための援助を行うとともに、その療養生活を支援し、心身の機能の維持回復を目指します。利用者の意思及び人格を尊重し、常に利用者の立場に立ったサービスの提供に努めます。事業の実施に当たっては、利用者の所在する市町村、居宅介護支援事業者、地域包括支援センター、保健医療サービス及び福祉サービスを提供する者、地域住民等との連携に努めます。

重介護の状態となっても住み慣れた居宅で生活が継続できるよう、訪問看護事業所と連携しながら支援します。同法人・グループ法人に勤務する医師、看護師、リハビリスタッフ、栄養士、歯科衛生士等「個別ケア」の専門家たちに相談可能な環境にあり、その方の状態に応じた柔軟な対応に努めていきます。