１．事業所の管理者、その他の従業員は意思の指示又は通所リハビリテーション計画に基づき、利用者の心身の維持回復を図り、安定した日常生活を営むことができるように理学療法・作業療法・その他必要なリハビリテーションを適切に行う。

２．利用者の家族に対して、リハビリテーションの観点から療養上必要とされる事項について、理解しやすいように説明を行う。

３．常に利用者の病状、心身の状況及びその置かれている環境の把握に努め、適切なサービスを提供する。

４．関係市町村、地域の保険・医療・福祉サービスと綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努めるものとする。

利用者の有する能力に応じ、自立した日常生活を営むことができるように理学療法、作業療法、その他必要なリハビリテーションを行い、利用者の心身機能の維持回復を図る。

また、緊急の場合でも迅速に対応することができ、安心して利用してもらえる。

時間延長や夕食の提供も行っており、働く家族を支援します。