１．利用者の要支援要介護状態等心身の特性を踏まえ、その有する残存及び潜在機能に応じ自立した日常生活を営むことができるようにICFの視点に立ち生活全般を支援する。

２．関係市町村、地域の保健・医療・福祉サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービス提供に努める。

３．正当な理由がない限り、通所介護サービスの提供を拒まない。

１．３６５日、年中無休のサービス提供。

２．選択制アクティビティによる利用者自身の自立促進。

３．延長サービスの提供による家族の介護負担の軽減。

４．利用者の栄養状態や嚥下機能、および嗜好に合わせた食事の提供。

５．併設する居宅サービス事業所や医療機関との連携により、緊急時にも柔軟な対応が可能。