１　事業所の従業員は、要介護者等の心身の特徴を踏まえて、利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、さらに利用者の社会的孤立感の解消及び心身機能の維持並びに家族の身体的・精神的負担の軽減を図るために、必要な日常生活上の世話及び機能訓練等の介護、その他必要な援助を行う。

２　事業の実施にあたっては、関係市区町村、居宅介護支援事業所、介護予防支援事業所、近隣の他の保健・医療又は福祉サービスを提供する者との密接な連携を保ち、総合的なサービスの提供に努める。

パワーリハビリテーション公認マシン６台設置し、１グループ２～３名でマシントレーニング、認知予防体操、ボール体操、その他様々な個人にあったプログラムなどを行うと共に理学療法士による個別の機能訓練で利用者の在宅支援、自立をサポートする。