事業所の職員は、要介護状態となった場合においても、利用者が、可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した生活を営むことができるような支援を行うために通所介護サービスを提供する。また、事業の実施にあたっては、関係市町村、地域の保健・福祉・医療サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努めるものとする。

比較的年齢層の若い第２号被保険者の方を主な対象者としています。デイサービスの利用を社会参加と捉え、ストレングス視点を重要視しております。また、入浴や排泄の介助場面を同性職員による介助にて行う事を徹底しております。