1．事業所の従業者は、要介護者（要支援者）の心身の特性を踏まえて、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことが出来るよう、必要な日常生活上の世話および機能訓練を行う。

2．事業の実施に当たっては、関係市町村、地域の保健・医療・福祉サービスとの線密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努めるものとする。

作業療法士や理学療法士等のリハビリ専門スタッフが常駐しており、「出来ることを増やす」目標に、個々に応じたリハビリプログラムや活動を提供しています。