要介護状態になった場合においても、その利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことが出来るよう必要な日常生活上の世話及び機能訓練を行うことにより、利用者の社会的孤立感の解消及び心身の機能の維持並びに利用者の家族の身体的及び精神的負担の軽減を図ることを方針として掲げております。

通常の体制に理学療法士、看護師等を確保し、各種リハビリの機器を備え機能訓練指導を強化しております。物理療法には、干渉低周波通電機器・マッサージチェア・ホットパックがあります。運動療法には、嚥下体操・集団体操・歩行訓練・プーリー・パワーリハビリ・肋木・エルゴサイザー・トレッドミルがあります。他に、外出援助・お花教室・工芸・手芸・日常生活訓練があります。