１）利用者が要介護状態等になった場合においても、有する能力に応じ日常生活を営むことが出来るよう、適切な用具の選定、貸与を行います。

２）利用者の意思及び人格を尊重し、利用者の立場に立ったサービスの提供に努めます。３）市町村、在宅介護支援事業者、居宅介護サービス事業者、保健医療及び福祉サービスを提供するものとの連携に努めます。

４）コンプライアンスの徹底を図ります。

・利用者個人個人のＡＤＬなどを考慮しつつ、利用者本位の選択が可能なグループワークに取り組んでいる。

・利用者または家族と話し合いながら希望する目標に向かいＰＴ指導のもと機能訓練を行っている。