(1)従業者は、利用者が要介護状態になった場合においても、可能な限り居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、常に利用者の立場に立って、必要な日常生活上の世話及び、機能訓練を行う。(2)事業の運営に当たっては、地域との結びつきを重視し、関係市町村保険者、居宅支援事業者、その他の保険、医療、福祉サービスを提供するものとの密接な連携を図りサービスの提供に努める。

可能な限り居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことが出来るよう、利用者及び家族の意向を把握し、常に利用者の立場に立って、日常生活上の世話及び機能訓練を行う事でより快適なデイサービスの提供を行なっております。