目的：事業の適正な運営を確保するために人員及び管理運営に関する事項を定め、要介護状態又は要支援状態(以下「要介護状態等」という。）となった場合においても、その利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、理学療法士その他必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の機能の維持又は向上を目指すことを目的とする。運営方針：１．利用者が要介護状態等の軽減若しくは悪化の防止又は要介護状態となることの予防並びに利用者を介護する者の負担の軽減に資するよう、その目標を設定し、計画的に行う。２．提供するリハビリテーションの質の評価を行い、常にその改善を図る。３．事業実施に当たっては、市町村、地域の保健・医療・福祉サービスとの綿密な連携に努める。

医師の指導のもとに、理学療法士による個別機能訓練や物理療法、介護スタッフによる手工芸、ﾚｸﾘｴｰｼｮﾝを楽しみながら健康管理や機能回復を目指しています。

認知症予防にも回想法や個別ドリル学習等を行い積極的に取り組んでいます。