1.    業務内容の見える化

スタッフについての見える化

実施された内容や計画、効果についての見える化

利用している施設やケアマネージャーへの結果の見える化

情報を積極的に収集し、それを分析し業務の改善に努める。

研究などによる情報の取り扱いは特定の人を判別できないように加工し許可を得たうえで発表する。



2.    多職種の連携

病院内で医師、看護師、リハビリ、連携室ともに情報を共有し指導や計画作成に参画する。

地域でケアマネージャー、家族や地域の人、利用施設担当者とともに最善の方法を検討する。

すべての職種で定期的に情報を共有できるようにする。

各専門職種の分析による意見を、利用者の最大限の利益につながるように集約する。





3.    利用者に合わせたオーダーメイドの計画書の作成

利用者が自分の計画に参加し、意見をすることができる。

計画が定期的に見直されて、利用者がリハビリの内容や効果について意見をすることができる。

計画の見直しとともにゴールについても明快にする。

リハビリの修了についても意見をすることができる。



4.    虐待及び身体拘束に対する弊害をなくし基本的人権を守る

利用者に対し虐待や身体拘束を防止するため、職員全体で監視し、対策を事前に立てる。

人権を尊重したサービスを提供できるようにする。

筋力、持久力向上練習による安定した生活の獲得、痛みに対する除痛のリハビリ、

基本動作・歩行・応用動作練習、日常生活に関する評価・練習・指導、

生きがいや楽しみの探索、多職種協働による生活全般の援助と対応、

脳卒中、呼吸器疾患、循環器疾患、神経疾患、運動器疾患、難病に対応しています。