１　事業所の従業員等は、要介護者等の心身の特性を踏まえて、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、理学療法、作業療法、言語療法、その他必要なリハビリテーションを行うことにより利用者の心身の機能の維持回復を図る。

２　通所リハビリテーション（以下「事業」という。）の実施に当たっては、関係行政機関、地域の保健・医療・福祉サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努めるものとする。

パワーリハビリを始めとして様々なメニューのリハビリテーションを個々の状態に合わせて実施しております。