要介護状態と認定された利用者に対して、介護保険法令の趣旨に従って利用者がその有する能力に応じた可能な限り自立した日常生活を営むことが出来るようにするとともに、利用者の居宅における生活への復帰を目指した施設（居宅）サービスを個別に他職種協働により提供することを目的とする。原則として身体拘束は行わない。個人情報保護法に基づきサービスを提供する。

居宅サービス計画に沿い他職種協働でリハビリテーションマネジメントを実施している。常に利用者の病状、心身の状況及び置かれている環境等の把握をし、本人・家族の同意のもと適切なサービスを提供する。利用者の方は勿論、その家族に対して連絡帳や送迎時に情報の交換をしサービスの提供に反映するよう努めている。また、アニマルセラピーや地域の方、小中高生はもとより大学生のボランティアも受け入れ交流を図っている。個別のレクリエーションや、集団での（運動会など）レクリエーションも多いに取り入れている。