１．事業所の従業者は、利用者がその有する能力に応じて自立した日常生活を営むことができるよう、通所リハビリテーション計画に基づいて、利用者の心身の機能の維持回復を図り、日常生活の自立に資するよう、妥当適切に行う。　２．事業の実施に当たっては、懇切丁寧に行うことを旨とし、利用者又はその家族に対し、サービスの提供方法等について理解しやすいように説明を行うとともに、サービスの提供を行う。　３．前項に規定するサービスの提供は、常に利用者の心身の状況を把握しつつ、利用者に対しその希望に添った適切なサービスの提供をする。　４．事業の実施に当たっては、関係市町村、地域の保健・医療・福祉サービスと綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努めるものとする。

１．医療との連携　２．理学療法士によるADL向上を目的とした集団体操、転倒予防や体力向上等を目的とした少人数制の訓練等を実施