1.病院の職員等は、要介護状態となった場合においても、その利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことが出来るよう、理学療法、作業療法、その他必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の機能の維持回復を図ることに援助を行う。

2.事業の実施に当たっては、関係市町村、地域包括支援センター、地域の保健・医療・福祉サービス提供者との綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努めるものとする。

身体を動かすプログラムを中心に提供させていただきます。必要に応じて理学療法士・作業療法士による個別訓練も施行します。