(1)事業所の従業員は、利用者が要介護状態になった場合においても、可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ、自立した日常生活を営むことができるよう、常に利用者の立場に立った、機能訓練及び必要な日常生活上の世話を行います。(2)事業の実施に当たっては、関係市町村、居宅支援介護事業者、地域包括支援センター、他の居宅サービス業者、地域の保健・医療・福祉サービスとの密接に連携を図り、総合的なサービスの提供に努めます。

当事業所はアットホームな雰囲気の中で、レクリエーションや作業を行うことにより、日常生活の中で行いにくい日常生活リハビリや、理学療法士・作業療法士等リハビリの専門家による個別リハビリを実施しています。退院時の不安のひとつであるリハビリの継続や入浴のフォローを中心に、在宅生活の中での機能の維持が図れるように支援を行っています。「最近足が思うように動かなくなって、外に出るのがいやになった。」というような、閉じこもりにならないよう、楽しく日常生活が送れるようにお手伝いができればと、サービスの提供を行っています。ケアマネージャーとの連携が十分に図れるように、情報交換を行っています。