事業所の職員は、要支援者・要介護者等の心身の特性を踏まえて、その有する能力に応じて自立した日常生活を営むことが出来るよう、理学療法士、作業療法士その他必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の機能維持・回復を図るものとする。

在宅生活自立支援を目指し、リハビリ機能を中心とした施設づくりを目指している。