1、施設の職員等は、要介護者等の心身の特性を踏まえて、全体的な日常生活動作の維持、回復を図ると共に、生活の質の確保を重視した在宅療養が継続してできるように支援する。2、事業の実施に当たっては、関係市町、地域の保健・医療・福祉サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努めるものとする。

機能回復訓練・・・各利用者の状況に適した機能訓練を行ない、生活機能の維持・改善の努めます。　日常生活動作訓練・・・日常動作の援助を行なうと共に、自立に向けて訓練を行ないます。健康管理・・・医師により、利用者の健康管理に努めます。また緊急など必要な場合には主治医あるいは協力医療機関などに責任を持って引き継ぎます。