利用者が要介護状態などとなった場合においても、心身の特性を踏まえて、利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じた自立した日常生活を営むことができるよう、理学療法、作業療法、その他必要なリハビリテーションを行うことにより、心身機能の維持、回復を図り、生活機能の維持、向上を目指すものとする。さらに利用者の社会的孤立感の解消及びその家族の身体的、精神的負担の軽減を図るために、日常生活上のお世話などの必要な介護、その他必要な援助を行う。　利用者の要介護状態の軽減もしくは悪化の防止または要介護状態になることの予防に資するよう、その目標を設定し、計画的に行うものとします。　事業の実施にあたっては、利用者の意思及び人格を尊重し、常に利用者の立場に立ったサービスの提供に努めるものとする。事業の実施にあたっては、利用者の所在する市町村、居宅介護支援事業者、在宅介護支援センター、地域包括支援センター、他の居宅サービス事業者、保健医療サービス及び福祉サービスを提供するものとの連携に努めるものとする。

基本動作や日常生活動作において、利用者の能力が発揮できるよう、医師、療法士等と連携して、状態、能力を把握し、その利用者に適した介護、介助が行えるように努めている。